中止インターハイ、３１都府県で代替大会を検討

　新型コロナウイルスの影響で今夏の全国高校総合体育大会（インターハイ）が史上初めて中止されたことを受け、最終学年の生徒が成果を発揮できる各自治体レベルでの「代替大会」を３１都府県が実施方針か、または実施を検討していることが２４日、４７都道府県高体連への共同通信の調べで分かった。感染対策で県高校総体のような多くの競技を一斉に実施する方式は困難だが、救済策を模索する動きが全国に広がっている。

　全国高等学校体育連盟（全国高体連）は４月下旬、インターハイ中止に伴う代替大会の開催を各都道府県高体連に要望した。調査結果によると、代替大会について６月２０～２１日の実施を既に表明した佐賀県のみが「開催方針」とし、東京や愛知など３０都府県が「開催検討」、大阪や千葉など１１府県が「決めていない」と回答。北海道、愛媛、福岡が「実施しない」と答えた。大分と沖縄は延期された県高校総体の実施可否を検討している。

　開催を考える高体連では「やれるところでやる」（青森）など、可能な範囲の競技に限定しての開催を想定する意見が多く出た。既存の１、２年生の大会に３年生を組み込む案が挙がる一方、柔道やレスリングなど接触が多い競技の実施を懸念する声もあった。