３１都府県が高校総体の代替検討　３年生の救済、コロナ対策が課題

　新型コロナウイルスの影響で今夏の全国高校総合体育大会（インターハイ）が史上初めて中止されたことを受け、最終学年の生徒が成果を発揮できる各自治体レベルでの「代替大会」を３１都府県が実施方針か、または実施を検討していることが２４日、４７都道府県高体連への共同通信の調べで分かった。感染対策で県高校総体のような多くの競技を一斉に実施する方式は困難だが、救済策を模索する動きが全国に広がっている。

　全国高等学校体育連盟は４月、代替大会の開催を各都道府県高体連に要望した。調査結果によると、佐賀県のみが「開催方針」とし、東京や愛知など３０都府県が「開催検討」と回答した。