新型肺炎めぐり「デマ」「陰謀説」も　SNS時代の「流行感」に便乗

　新型コロナウイルスによる肺炎について、インターネット上でさまざまな情報が出回り、各国でファクトチェックをする動きが始まっている。ネット上では新型肺炎の原因やワクチンの開発など不確かな情報が飛び交い、「陰謀説」も登場。デマ拡散の舞台は、ユーチューブやTikTok（ティックトック）といった動画投稿サイトにも及んだ。専門家は「信頼度の高い情報源から情報を得て、感染症対策を取ってほしい」と話している。【木許はるみ/統合デジタル取材センター】

　各国の検証機関が参加する「国際ファクトチェックネットワーク」（IFCN）の拠点である「ポインター研究所」（米国）によると、30カ国の48機関が1月24日から、コロナウイルス関連のファクトチェックを展開。「#CoronaVirusFacts」（コロナウイルスファクト）のタグを付け、検証結果やフェイクの疑いのある情報をアップしている。

　これまでに拡散された誤情報としては、1月30日時点で感染者が未確認の「ベネズエラ、コロンビア、ウクライナで患者が発生した」などがある。海外メディアによると、ツイッターやフェイスブックのほか、ユーチューブやティックトックでも、フォロワーが多く影響力が大きいインフルエンサーらが不確かな情報を広めた。

「ウイルスに特許」「生物兵器」陰謀論が続々

　米国では、新型ウイルスが意図的に作られ、特許もあったという情報がフェイスブックで拡散された。あるユーザーが「新型コロナウイルスに関する特許は1月22日で…

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